COLUMN
2018.03.23 2024.03.14 不動産投資
アーリーリタイアで始める不動産投資生活
近年、「アーリーリタイア」という言葉が巷を賑わせています。アーリーリタイアとは定年を待たずして会社員を辞めて、その後を悠々自適に過ごすことを意味します。定年を迎える60代を前にリタイアすると収入源を失うため、その他の方法で生計を立てる必要があります。
不動産投資の収入だけで生計を確保できるのか
アーリリタイアを実現するためには不労所得による収入確保が重要ですが、その方法として注目されているのが不動産投資です。「フェイスネットワーク」では将来を見越してアーリーリタイアを検討されている方に、世田谷区・目黒区・渋谷区の「城南3区」を中心とした不動産投資を案内しています。
アーリーリタイア=不労所得だけで生計を立てること
ストレスが多い現代社会では、会社員として何十年も働き続けることに抵抗がある方も少なくないでしょう。ただし、仕事を辞めても年金受給までの期間の収入を確保できない場合が多く、歯を食いしばってでも定年まで勤務を継続するケースの方がほとんどのはず。そのため、60代までは一生懸命働き、定年後に自由気ままに残りの人生を好きなように生きるというスタイルが一般的でした。
しかし、近年その傾向に変化が見られるようになりました。働き盛りの世代が60代を待たずして会社を退職し、「自由に生きたい」と考える方が急増しているようです。そうした方が選択する道がアーリーリタイアになります。「組織に縛られた働き方が嫌だ」「家族との時間をもっと大切にしたい」「若いうちに好きなことをしたい」など理由は多種多様ですが、会社員としてサラリーをもらう生活を続けることに疑問を持ち、退職したいと考えていることにおいては共通しています。
アーリーリタイアにおける最大の懸念は、その後の生活を支える収入源を確保することです。これが実現できないがために多くの人が働き続けていると言っても過言ではありません。しかし、逆説的な視点で考えると、働かなくても生活できる収入が確保できれば、アーリーリタイアが十分に実現可能だと言えます。そうした不労所得に頼ったリタイア後の生活を送るうえで有力な手段がミドルリスクミドルリターンという特徴をもつ資産運用方法「不動産投資」が最適だといえます。
重要になる収入源の確保とその後の人生設計
不動産投資は働きながらでも管理運営が可能な投資方法です。そのため、アーリーリタイアを考え始めた時点から不動産投資を始める方も少なくありません。会社に勤務し続けながら不動産投資を行うことで収入の柱が2本となるため、これまで通り会社員として働きながら投資の収入を貯蓄することも可能です。しかし、会社を辞めると収入の大きな柱を失うだけに、事前に不動産投資だけで生計を立てられるように収入源の確保とその後の人生設計の明確化を徹底しておくべきでしょう。
生命保険文化センターが実施している「平成28年度 生活保障に関する調査」では、夫婦2人が老後の生活を営むうえで必要となる最低限の生活費は月額22万円。年間で考えると264万円という結果が出ています。仮に65~90歳まで2人で暮らすと25年間で6600万円が必要であり、さらにアーリーリタイアをした場合はより多くの資産を見積もっておく必要があります。
そのため、アーリーリタイアをするとしても「働くのが嫌になったので辞めた」ではなく、「不動産投資で数年後には数百万円の収益があるから、目標金額まで貯まった段階で辞めよう」という風に具体的な金額に落とし込んだ計画を立てることが不可欠です。行き当たりばったりでアーリーリタイアして、うまくいくほど世の中は甘くはないので、「不動産投資でどの程度収益をあげるのか」「いくらまで資産が増えたら実施するか」など綿密な人生設計を構築するようにしましょう。
アーリーリタイアするタイミングを焦らないことが肝心
当社では20代にしてアーリーリタイアを見据え「実現のための事前準備をしたい」という方からもお話を伺っています。もちろん、不動産投資など、会社員として働く以外に収入源を確保していれば問題ありませんが、入念な準備なくしてアーリーリタイアを早まることはあまりおすすめできません。サラリーマンは毎月安定した給与がもらえるだけでなく、会社の信用で金融機関から融資を受けられます。そのため、サラリーマンの属性で融資を受けていた人は、辞めることで融資が通らないという事態に直面しかねないのです。
また、会社員として働くのと同じくらいの給与を得られたとしても、すぐに不動産投資一本に切り替えるのもおすすめできません。不動産物件は購入した際の収入がピーク。その後、建物が老朽化することで徐々に家賃も下落するので、常にピーク時と同額の不労所得を得られるとは限らないのです。アーリーリタイアを考えるのも、やり方も人それぞれです。ですが確実に言えるのは、適切なタイミングの見極めを怠るべきではないということです。
会社勤務の方であればサラリーマンの給与で生活をしつつ、会社の信用で融資を受け、少しずつアーリーリタイアの準備を始めることが重要になります。アーリーリタイアによる不労所得での生活を多くの方は夢見ますが、すぐに理想通りに行くほど甘くないことを肝に銘じておきましょう。当社では実際にお客様からアーリーリタイア実現に向けたご相談を受けることもしばしば。そうした方々にお伝えしている内容を「不動産投資の極意」として当社セミナーで解説していますので、アーリーリタイアを念頭においた人生設計を目指している方は、ぜひ一度ご参加いただき、今後のプランにご活用ください。
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